3D業界関係者の方へ
3Dの事業化にあたっての阻害要因として、生体影響やガイドライン、用途や有効性などの不明瞭さをあげることができます。
一方、欧米では、特定目的における3Dのメリットに着目し、事業化と併行してエビデンスの取得を進めている例も、みられるようになってきました。

本トピックでは、3Dの事業化にかかる最近の例と、関連する研究事例などをご紹介していく予定です。
河合隆史 先生
早稲田大学 理工学術院 教授
日本人間工学会 3D人間工学研究部会長
国際3D協会 日本部会長

近年、人間工学をはじめ視覚科学や教育工学など、ヒトの側から3Dにアプローチする研究領域では、安全性や快適性から利活用へと、関心や取り組みの拡大が散見されます。中でも認知・情動の観点による3Dの機能性の解明は、イノベーション創出の鍵になり得ると考えています。換言すれば、ユーザにとっての“3Dならでは”の体験や働きを特定していくことが、その社会還元において求められています。
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